損益分岐点とキャッシュフロー（CF）とは

この記事では、経営側ではないから関係ないと思われがちなビジネス計数について、若いうちからでも身に付けて持っておいて損はないスキルかと思い、記事を書いてみたいと思います。

中堅社員や管理職の方でも、もちろん知っておいて損のない内容となってます。

前回の記事では、貸借対照表、損益計算書の見方について書かせて頂きましたので、貸借対照表、損益計算書の見方については、「貸借対照表・損益計算書の見方とは | 若いうちから知っておきたいビジネス計数」の記事で書いてますので、まだご確認頂いてない方は先にご覧頂けたらと思います。

この若いうちから知っておきたいビジネス計数は3編記事になっております。

貸借対照表・損益計算書の見方とはから始まり、損益分岐点とキャッシュフロー（CF）について、計数管理の5つのステップで行う経営分析についてと順番で読んで頂けると、ビジネス計数について理解を深めて頂けると思います。

ビジネス計数の3編記事

若いうちから知っておきたいビジネス計数
① 貸借対照表・損益計算書の見方とは
② 損益分岐点とキャッシュフロー（CF）とは
③ 計数管理の5つのステップで行う経営分析とは

ビジネス計数のスキルを向上したい方「経営数字を理解したい…ビジネス計数って何…損益分岐点ってよく聞くけど…どのように見たらよいの…。ビジネス計数を教えてください。」

こういった疑問に答えます。

記事のテーマ

損益分岐点やキャッシュフロー（CF）について理解できます。

読者さんへの前置きメッセージ

本記事では「ビジネス計数についてスキルをつけておきたい」という方に向けて書いています。

このスキルを身につけておくと、もしかすると、あなたの上司より優秀なスキルを身に付けられます。

この記事を読むことで、「損益分岐点の考え方やキャッシュフロー（CF）」についてイメージできるようになると思います。

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1. 損益分岐点売上高とは

損益分岐点売上高

損失と利益との分岐点で、収支トントン、つまり収益の額と費用の額とが等しくなる売上高

売上高が損益分岐点売上高以上に増えると利益が生じ、反対に損益分岐点売上高以下になると損失が生ずることになります。

損益分岐点売上高を求める公式

損益分岐点売上高

変動費と固定費

損益計算書上に表示される費用は、売上原価や販売費、一般管理費、営業外損益などに区分けされますが、損益分岐点を求めるためには、これらの費用を売上高とともに変化する費用（変動費）と売上高に関わらず生じる費用（固定費）に区別する必要があります。

POINT

● 変動費 - 売上高とともに変化する費用
● 固定費 - 売上高に関わらず生じる費用

固定費と変動費を求める方法は、色々ありますが、大別すると個別費用法と総費用法に分けられます。

実際には個別費用法による方法が一般的といわれています。

個別費用法による分類

この方法では、総費用を構成する各費用項目を材料費は変動費であるとか、地代家賃は固定費であるとかというように、一つ一つをはっきりとどちらかの費用に分けて集計する方法です。

固定費 - 売上に関係なく、常に決まって生ずる一定額の費用のこと。
例：減価償却費、保険料、地代家賃など
変動費 - 売上高に比例して増減する費用。
例：材料費、仕入高、荷造発送費など

この方法で問題になるのは、固定費とも変動費とも割り切って考えられない費用がでてくることです。

これらのうち、固定費的要素の強いものを準固定費、変動費的要素の強いものを準変動費と呼ばれますが、これらの取り扱いには次の3つの方法が考えられます。

準固定費及び準変動費は全部固定費として扱う方法
準固定費及び変動費に属する諸費用について、割合を決めてその何％を固定費とし、残りを変動費として扱う方法
準固定費は固定費として、準変動費は変動費として扱う方法

一般的には3の方式が多く用いられています。

総費用法による分類

2つ以上の売上があるとき、その費用額を対比することによって固定費と変動費を求める方法です。

変動費と固定費の計算方法

例えば、5月と6月の売上高と費用総額が下表のとおりであったとすると、両月の売上の差と費用総額の差を求めて変動費の比率を算出して、変動費と固定費を計算します。

	売上高	総費用総額
5月	2,000万円	1,800万円
6月	2,400万円	2,100万円
差額	400万円	300万円

変動費率は、300万円 ÷ 400万円で75%となり、5月の変動費は

売上高 2,000万円 × 75% = 1,500万円

従って、固定費は、

総費用額 1,800万円 - 変動費 1,500万円 = 300万円

6月の変動費は、

売上高 2,400万円 × 75% = 1,800万円

従って、固定費は、

総費用額 2,100万円 - 変動費 1,800万円 = 300万円

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2. 重要な限界利益

売上高から変動費を差し引いたものを限界利益といいます。

これは固定費と利益の合計でもあります。

売上高 - 変動費 = 限界利益

売上高 - （固定費 + 変動費）= 利益

となることから

限界利益 = 固定費 + 利益

限界利益

固定費は、売上高に関わらず一定の費用でとなることから、利益を高めるためには、限界利益を多くすれば良いことがわかります。

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3. 儲けの安定性

儲けが安定しているということは、言い換えれば業績に多少の変動があっても赤字にならないということです。

利益は限界利益と固定費の関係によって決まります。

多少の業績悪化があっても、利益を安定して確保するには、限界利益が固定費を上回る状態を維持する必要があることになります。

このような儲けの安定性を判断する指標としては、損益分岐点操業度が用いられますが、損益分岐点操業度は、実際の売上高の位置を損益分岐点売上高と比較して計算します。

例えば損益分岐点操業度が80%であれば、収支トントンの売上高が80%の位置にあるため、現在の売上高が20%ダウンすると赤字に転落してしまいます。

逆に言うと、赤字になるにはまだ、20%の余裕があり、100%から損益分岐点操業度の80%を差し引いた20%のゆとりを経営安全（余裕）率といわれます。

損益分岐点操業度

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4. 損益計算書とキャッシュフロー(CF)の違い

企業は赤字決算をだしても即倒産には至りませんが、いくら利益をだしていても資金が不足すれば即倒産という事態に陥ります。

損益は一度赤字をだしても取り戻すことができますが、資金は一度不渡りを出せば取り返しがつきません。

損益と収支

利益とは損益（収益と費用）からみた儲けの金額で、資金とは収支（収入と支出）からみてどれだけお金が残っているかということです。

損益計算における収益と費用どおりに収入と支出があれば、資金のことを考えずに利益を出すことだけ考えて取り組めばよく、資金管理は不要です。

しかし、必ずしも損益と収支とは一致しません。

（というより事業では一致しないのが通常）

資金管理のPOINT

損益計算書の収益と費用がお金の収支とは一致しない

資金管理のポイント

損益計算書と資金繰りの関係

科目	資金増減
売掛金の増加	資金減
在庫の増加	資金減
買掛金の増加	資金増

掛売りが増加すれば資金は減少し、掛買いが増加すれば資金は増加する。

勘定科目と資金の増減の関係性

各科目の金額が増加または減少したときに資金は以下のように増減します。

貸借対照表科目

科目		増加したとき	減少したとき
流動資産	現金貯金	資金増	資金減
	売掛金	資金減	資金増
	受取手形	資金減	資金増
	未収入金	資金減	資金増
	在庫	資金減	資金増
流動負債	買掛金	資金増	資金減
	支払手形	資金増	資金減
	未払金	資金増	資金減
	未払費用	資金増	資金減

損益計算書科目

科目		増加したとき	減少したとき
経常損益	売上	資金増	資金減
	仕入	資金減	資金増
	販売費及び一般管理費	資金減	資金増
	受取利息とその他の収入	資金増	資金減
	支払利息とその他の支出	資金減	資金増

減価償却費、貸倒引当金繰入は、金銭の収支を伴わないために資金繰りからは除外します。

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5. キャッシュフロー（CF）の考え方

企業評価の移り変わり

キャッシュフロー経営の考え方

減価償却

長期間にわたって使用される固定資産の取得（設備投資）に要した支出を、その資産が使用できる期間にわたって費用配分する手続きです。

定額法

固定資産の耐用期間中、毎期均等額の減価償却費を計上する方法です。

定率法

固定資産の耐用期間中、毎期期首末償却残高に一定率を乗じた減価償却費を計上する方法です。

参考：No.2100 減価償却のあらまし（国税庁）

キャッシュフローの3区分

営業
本業でどれだけのキャッシュを生みだせているか。
投資
将来の成長のためにどんなキャッシュの使い方をしているか
財務
本業を補完する財務活動でどんなキャッシュの使い方をしているか。

キャッシュフロー（CF）の8パターン

	営業CF	投資CF	財務CF	経営パターン
1	＋	＋	＋	＜戦略転換積極経営＞本業でキャッシュフローを生み出し、借入金も導入し、さらに資産の売却も進めながら積み上げた資金で新規の事業立ち上げをはかっている。
2	＋	ー	ー	＜成熟企業経営＞本業で稼いだキャッシュフローで投資を行い、さらに借入金も返済していくという成熟型勝ち組企業の典型。
3	＋	＋	ー	＜リストラ経営＞本業の収益性を高め、新規の投資は控え、遊休資産などを売却しながら借入金の返済を進めている。
4	＋	ー	＋	＜事業成長経営＞健全な成⾧企業によくあるパターンで、投資資金需要を本業のキャッシュフローと借入金で賄っている。
5	ー	＋	＋	＜借入依存経営＞とにかく本業でのロスが大きく、資産の売却と借入金で経営を保っている状態。
6	ー	ー	＋	＜急成長不安定経営＞体力不充分なまま拡大成⾧が始まったため、売掛金・在庫の増大と投資資金需要が一度に発生し、借入金が膨らんでいる。
7	ー	＋	ー	＜縮小経営＞本業で利益をあげられず、資金調達も不可能なため投資もできない。
8	ー	ー	ー	＜倒産経営＞資金調達の手段がないにもかかわらず、投資のために資金が必要となっている。

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6. 先行資金繰表の必要性

その場限りの資金繰りを行っているようなことであれば、いつか資金繰破綻する恐れがあります。

数ヶ月先の資金繰予定をたて、資金の不足が発生しないか早期に確認して、不足するのであればどうするか対策を講ずる必要があります。

そのためには、先行資金繰表が必要になります。

先行資金繰表作成POINT

● 販売先ごとの回収条件を明確にする
● 仕入先ごとの支払条件を明確にする
● 経費等の支払条件を明確にする
● その他の支払うものの支払条件（時期）を明確にする

先行資金繰表作成POINT

月末売掛金・買掛金残高

月末売掛金残高＝前月末売掛金残高＋当月売上高－当月回収高
月末買掛金残高＝前月末買掛金残高＋当月仕入高－当月支払高

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この記事のまとめ

若いうちから知っておきたいビジネス計数とは、貸借対照表・損益計算書の見方のまとめ

今回は、損益分岐点やキャッシュフロー（CF）考え方をまとめてみましたが、損益分岐点売上高は理解しておくと、部門や個人としても、売上目標を意識することができます。

キャッシュフローは、サラリーマンだとあまり意識する機会がないかもしれませんが、例えば、自分の家計に置き換えて考えてみるのも面白いかと思います。

ビジネス計数のスキルはスキルをもっているのといないのでは、特に、仕事の意識の面では雲泥の差がつくと思います。

ビジネス計数を理解しておき、意識面の改善にもつなげて、仕事の面白みを感じて、今後の業務のモチベーション向上につなげてみてください。

この若いうちから知っておきたいビジネス計数は3編記事になっております。

ビジネス計数の3編記事

今回も、最後まで読んで頂き、ありがとうございました。

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